次世代DVDの問題は「ブルーレイディスク」採用で決着しましたが、マイクロソフト社は「HD DVD」陣営でした。今までの状況ではWindows10,11ともにサポートされていません。現時点では、Windows10,11に対応したドライブと再生ソフトを購入する必要があります。
パソコンデータのデジタル化と高速インターネットの普及により、光ディスクのメディアとしての役目は終わりました。光ディスク装置はオプションになり、標準装備していない機種も多くなってきました。
次世代DVD
DVDの後継となる大容量光ディスク(30GB〜50GB)のことを「次世代DVD」といいました。「次世代DVD」には、東芝などが提唱する「HD DVD」とソニーなどが提唱する「Blu-ray Disc」がありました。双方に互換性はなく、規格統一の交渉がなされていましたが決裂し、ビデオテープのVHSとベータのときと同じような状態になりました。
「HD DVD」規格は現在のDVDと高い互換性がありますが、容量に弱点があります。「Blu-ray Disc」は現在のDVDとは互換性はありまんが、今後も容量が改善することが可能です。2006年に韓国メーカーから「HD DVD」と「Blu-ray Disc」のどちらも利用できる装置も発売されました。
双方のドライブとディスクが販売された時期もありましたが、2008年初頭、ワーナーブラザーズ社が『ブルーレイディスク』に一本化することを発表し、「HD DVD」との両規格を供給するのはパラマウントとユニバーサルの2社になり、2007年東芝は「HD DVD」の開発・生産を打ち切りました。
ブルーレイディスク(Blu-ray Disc)
「Blu-ray Disc」は「BD」と略します。ソニー社や松下電器産業など日韓欧のメーカー9社が共同で策定した、ディスク片面1層で最大27GBのデータが記録できる書き換え型光ディスクの規格です。
ディスクはCDやDVDと同じ直径12cmの光ディスクです。当初はカートリッジ式でしたが現在はディスクのみのものもあります。記憶容量は片面1層で23.3GB、25GB、27GBの3種類があります。25GBのものなら標準のテレビ放送の画質を約13時間録画できまます。
大容量化は、ディスク表面の記録間隔であるトラックピッチと、データの基になるピットの最小サイズをそれぞれ小さくすることで記録容量を増やします。ブルーレイディスクは波長の短い青紫色レーザーを採用することによって、トラックピッチをDVDの約半分(0.32μm)、最短ピット長(0.14μm前後)にそれぞれ縮小し、記録密度を高めています。
ドライブ
Blu-rayの記録・再生装置には、パソコン用の「Blu-ray Discドライブ」と家電製品用の「Blu-rayレコーダー」があります。
Blu-rayドライブ
ほとんどのCD/DVD系メディアの再生・記録に対応します。詳細はメーカーにより異なります。読み込みのみ対応のBD-ROMドライブでBD-RやBD-REによる書き込みができないドライブもあります。また、ブルーレイディスク以外では制限を受ける場合もあります。本体標準装備の場合は必ず、本体仕様書で「Blu-rayドライブ」の規格を確認してください。
Blu-rayレコーダー
従来のビデオレコーダーに換わるもので、主にテレビ映像の記録を目的とした家電製品タイプものをいいます。通常、これらの製品は大容量のハードディスクを内蔵しています。
メディアの種類
BD-ROM(ビーディーロム)
データの書き換えができない読みだし専用のタイプです。主にタイトルやコンテンツの配布用に使われます。
BD-R(ビーディーアール)
データの追記ができる読みだし、書き込み可能なタイプです。データの書き換えはできません。大容量データの保管に使われます。
BD-RE(ビーディーアールイー)
ファイル単位の書き込み、約1000回のデータの書き込み、書き換えが可能です。主にパソコンでの利用を想定しています。
ブルーレイディスク(Blu-ray Disc)の課金
ブルーレイディスクは、主に民生用の映像記録用途を想定した規格で、著作権保護機能の実装を念頭においています。2009年5月より、記録型のBlu-rayディスク(BD-R)やBlu-rayレコーダーに「私的録音録画補償金」が課せられました。
「私的録音録画補償金」は、著作権法で認められる範囲内の私的録音や録画に対する著作権料を、メーカーが製品価格に上乗せして徴収し、権利者に分配する制度です。CDやDVDなどでは既に導入されています。
Blu-ray製品への導入をめぐっては、アナログ対応製品への導入は合意されましたが、コピー制限機能などがあるデジタル専用機ではメーカー側と権利者団体側の意見が対立していした。私的録画補償金管理協会は2015年(平成27年)4月1日に解散した。